活動内容

産経クラブ活動内容

総会及び例会を開催し、徳島県ゆかりの講師による講演を受けるとともに、会員相互の親睦を図る

【開催日】平日

【会　場】明治記念館（港区元赤坂）　学士会館（千代田区神田錦町）

【参加費】無料（年会費に含む）

 

歴代講師一覧

産経クラブ歴代講師一覧    
年度 講師 演題
51 大日本水産会　会長 亀長　友義 アメリカ、ソ連から帰りて
52 参議院議員 亀長　友義 最近の経済について
　 阿波銀行　常務取締役 一宮　昌雄 経済問題について
53 　 三田　悠之 人間関係のつくり方、人間の心の読み方
　 通産省　化学肥料課長 荒尾　保一 アルゼンチンでの外交官としての思い出
　 　 飼手　誉四 時事問題について
54 経済企画庁　調整課長 井川　博 訪中について
55 日本国土開発　営業本部長 束野　宗利 緑の空間計画について
　 作家 堺屋　太一 当面の経済情勢について
56 元　巨人軍監督 川上　哲治 野球人生を通じての人づくり
　 慶應義塾大学　教授 加藤　寛 経営者として今打つべき手は
57 増上寺　教務部長 松島　定宜 人と心
　 雑誌「酒」　編集長 佐々木　久子 酒と人生
58 医学博士 杉山　彦一 明るい活き方
　 軍事政治評論家 海原　治 最近の交際情勢と日本の進路
59 阿波銀行経営相談所　所長 戸田　富夫 新春経済雑感－地場産業を中心として
60 内閣官房長官 後藤田　正晴 最近の政局について
61 建設省　事務次官 井上　章平 建設行政について
62 本田技研工業　常任相談役 杉浦　英男 日米経済問題
63 東京国際大学　教授 國弘　正雄 内外情勢と日本経済の見通し
　 阿波銀行東京支店　支店長 杉本　昭 阿波銀行ニューヨーク駐在員事務所設置について
元 関西国際空港　参与 井上　春夫 関西国際空港について
　 オムロン　取締役 成田　重行 オムロンの経営戦略について
2 評論家 田原　総一郎 ９０年を読む（政治経済の動向）
　 評論家 海原　治 最近の国際情勢について
3 徳島経済研究所　専務理事 中野　浩 高速新時代における徳島県産業経済の遠望について
　 内外ニュース社　社長 川井　行雄 これからの政局の展望について
4 評論家 佐々木　久子 心豊かな生き方を考える
　 日本開発銀行設備投資研究所　所長 梶田　邦孝 最近の景気動向と今後の見通しについて
5 衆議院議員 後藤田　正晴 最近の政局について
　 阿波銀行　会長 河合　英一 新春雑感
6 関西国際空港　常務取締役 井上　春夫 関西国際空港について
　 サンコーコンサルタント　代表取締役副社長 石井　正則 三井三池炭鉱小史について
7 日亜化学工業　会長 小川　信雄 私の歩んだ道
　 映画監督 明石　知幸 映画の現場から見た現実
8 河野メリクロン　代表取締役社長 河野　通郎 一道を行く
　 評論家 佐々　淳行 新たな危機時代を迎えて
9 日本画家 藤島　博文 美感革命による人づくり・町づくり・国づくり
　 元副総理 後藤田　正晴 １９９８年政局展望
10 ＮＨＫ報道局　記者 藤沢　秀敏 世界情勢を読む
　 巨人軍　コーチ 水野　雄仁 私の野球人生
11 リスブラン　社長 山本　寛 孔子を祖とする仁義・道教の教え
　 日本ユニシステム　代表取締役 堀　勝也 ２１世紀におけるマッピング
　 真向法体操普及協会　副会長 佐藤　良彦 真向法
　 奥村商事　社長 奥村　正明 藍について
　 元日本ハム監督 上田　利治 監督のリーダーシップ
12 ナスダックジャパン　代表取締役 佐伯　達之 ナスダックジャパンの目指すもの
　 中川巌建築総合事務所　代表取締役 中川　巌 建築と人間
　 徳島銀行東京支店　支店長 酒巻　文昭 金融情勢を取り巻く環境
　 衆議院議員 七条　明 大蔵省から財務省へ
13 六代目 室井　馬琴 戦国武将におけるリーダーシップ
　 エルミックシステム　社長 澤田　陽 ベンチャービジネスの上場
　 前日本情報処理開発協会会長 井川　博 情報革命雑感
　 弁護士 遊佐　光徳 企業と個人再生手続き
　 元内閣安全保障室長 佐々　淳行 混迷時代の危機管理
14 元副総理 後藤田　正晴 政局雑感
　 阿波銀行経営相談所　所長 長井　定明 企業防衛とＭ＆Ａの動向
　 日本ベンチャーテクノロジーパートナーズ　代表 村口　和孝 ベンチャーの動向
　 グローバルマネージメントディレクションズ　マネージャー 鈴木　茂 ２１世紀の美術館
　 衆議院議員 後藤田　正純 北朝鮮問題と有事法制
15 日本証券経済研究所　主任研究員 紺谷　典子 日本経済と景気の行方
　 東京健康長寿生協　理事長 前山　茂 健康の大原則
　 東京大学アジア資源環境研究センター　教授 堀　繁 まちや観光の見方
　 作家 童門　冬二 歴史に学ぶ経営法
　 徳島県知事 飯泉　嘉門 徳島再生
16 三井物産　代表取締役 永田　宏 商社から見る世界ビジネス
　 三井物産戦略研究所 沈　才彬 中国市場と日本へのインパクト
17 小松製作所　相談役 安崎　暁 無題（花の会）
　 帝京大学　教授 高山　正之 日本バッシング
　 プロゴルファー 海老原清治・片山康 日本のゴルフ・世界のゴルフ
18 共同通信社　編集委員 後藤　謙次 ポスト小泉の行方
　 俳人 大高　翔 俳句で豊かな時間
　 娯茶平　連長 岡　秀昭 阿波おどり今昔
19 虎屋　代表取締役社長 黒川　光博 虎屋の経営　－今を大切に－
　 日産センチュリー証券㈱　代表取締役社長 野澤　正平 我が人生と営業
　 共同通信社　編集局長 伊藤　修一 停滞の行方－グローバル経済と日本－
20 博報堂生活総合研究所　主任研究員 筧　裕介 生活動力２００８「手ごたえ経済」
　 共同通信社  経済部長 河原　仁志 米金融危機と日本
　 コンパス・プロバイダーズＬ.Ｌ.Ｃ.ゼネラルパートナー日本代表 高坂　節三 この国のかたちを考える－憲法問題・教育問題を通じて－
21 ㈱時事通信社　経済部長 星田　淳一 政権の経済戦略と実体経済
　 ㈱日本経済新聞社経済金融部編集委員兼論説委員 菅野　幹雄 政権交代と日本経済の展望
　 ㈱産業経済新聞社編集委員兼論説委員 田村　秀男 日本経済再生の道
22 大塚ホールディングス㈱代表取締役副会長 大武　健一郎 変化の時代こそチャンス
　 共同通信社編集局次長 河原　仁志 日本経済７つの課題
　 みずほ総合研究所㈱経済調査部長 矢野　和彦 内外経済の着目点
23 早稲田大学特命教授 近藤　剛 日本の課題
　 ㈱電通 ＭＣプランニング局 企画プロデュース室 部長 目黒　拓 震災後の広告概況と今後の予測
　 一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授 安田　隆二 今、再び、坂の上の雲を目指して
24 愛知産業㈱代表取締役社長　日本商工会議所　特別顧問　税制委員長 井上　裕之 予算と税について
　 一般社団法人共同通信社 経済部長 永井　利治 安倍政権での経済政策
　 博報堂生活総合研究所 主席研究員 吉川　昌孝 総子化
25 ㈱パブリック・ベースボールクラブ徳島　代表取締役　徳島インディゴソックス球団　球団代表 坂口　裕昭 ビジネスコンテンツとしてのスポーツ～地域社会におけるスポーツの役割～
　 徳島県知事 飯泉　嘉門 徳島県政の課題と政策
　 元三井物産理事　兼　フランス三井物産社長、パリ文化会館前館長 中川　正輝 日本の文化発信とフランス
26 徳島ヴォルティス㈱　代表取締役社長 新田　広一郎 四国初J1クラブ誕生
　 ケイトラスト㈱代表取締役社長　法政大学兼任講師 小林　一夫 商社活動と企業の社会的責任
　 エルティ法律総合事務所　所長 藤谷　護人 ICT社会におけるトップリスクマネジメント

27

三和シヤッター工業㈱　代表取締役社長

 長野　敏文 人との縁の大切さ
 

㈱ＮＴＴぷらら　代表取締役社長

 板東　浩二 4Kサービスのトッププランナーを目指して
  ㈱ジェイティビー　代表取締役 高橋　広行 ツーリズムによる地域経済の活性化

28

 内閣府政策参与 浜野　京 連携し、変化に対応するチャレンジを
  Office天羽　代表 天羽　稔 不確実な時代における必要なリーダーシップとは
  MS&ADｲﾝｼｭｱﾗﾝｽｸﾞﾙｰﾌﾟﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ(株)執行役員総合企画部長 　遠藤　隆興 これからの損害保険業界
29 株式会社海外需要開拓支援機構最高投資責任者 小倉　治 「クールジャパンについて」
  東京大学大学院数理科学研究科特任教授 大田　佳宏 ＡＩスマートロボットネットワーク
  株式会社ダンクソフト代表取締役

星野　晃一郎

 "ペーパーレスから始める働き方改革！
～子供たちの未来のために～"
30 日本テクノロジーベンチャーパートナーズ代表 村口　和孝 "２１世紀はスタートアップ経済：自立の時代
～ＤｅＮＡにみる起業という人生の選択肢～"
  アサヒバイオサイクル株式会社代表取締役社長 御影　佳孝 「ビール酵母を活用した農業資材」について
  "慶應義塾大学理工学部
システムデザイン工学科教授"		 満倉　靖恵 定性評価の定量化
元 地域商社　阿波ふうど首都圏統括 溝口　康 とくしまﾌﾞﾗﾝﾄﾞ推進機構とこれからの首都圏での活動について
  東洋証券株式会社常務執行役員 櫻井　歩 米中貿易戦争の恩恵で成長が加速するベトナム
  株式会社ＩＨＩ社会基盤・海洋事業領域執行役員　事業領域長 川上　剛司 "道路・橋梁ｲﾝﾌﾗ事業の海外展開加速とﾗｲﾌｻｲｸﾙ型事業推進
－ﾄﾙｺ共和国・長大吊橋建設ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ関西空港連絡橋復旧工事の紹介－"
4 共同通信社　経済部長 春木　和弘 ウクライナ情勢が与える国内経済への影響について